がん生殖医療とは、がんなどの治療前に治療後の妊娠の可能性につなげる医療です。

近年注目されている医療分野として、「がん生殖医療」があります。
抗がん剤や放射線治療の副作用によって、卵巣や精巣の機能を失ってしまうことがあるのですが、がんなどの治療前に、女性であれば卵子や卵巣組織、男性であれば精子を凍結保存しておき、治療後の妊娠の可能性につなげる医療です。
パートナーがいらっしゃる方であれば、受精卵を凍結しておくことも可能です。

自費診療とはなりますが、現在、厚生労働省の研究促進事業として行われているため、研究協力医療機関であれば、国と自治体の助成が受けられるようになっており、当院も協力機関となっております。がん治療は待ったなしですので、なるべく早く妊孕性温存を行う必要があり、がん治療を行う施設との医療連携が重要となります。

上述、がんなどの治療により、生殖能力を失ってしまうリスクのある方のための医学的卵子凍結に対し、年齢による妊孕性低下に備え、健康な女性が行う「社会的卵子凍結」が注目されております。しかしながら、私自身は、この「社会的」という単語に違和感があり、また別のカテゴリーである、「計画的」卵子凍結という言葉を使用しております。この言葉は、米国生殖医学会で2018年に提唱された概念であり、がんなどによる治療のため、時間的余裕の無い「緊急的」な卵子凍結に対し、様々な理由はあれ、将来のためにご本人の意思として計画的に行う、「計画的」卵子凍結という概念です。

基本的には体外受精を受精させる前で止めておき、将来妊娠を考えた時点で、受精から体外受精を再開することが前提となります。
年齢による妊孕性低下の主な原因の一つが、いわゆる“卵子の老化”ですので、34歳までの卵子を凍結しておけば、例えば10個の凍結で6割ほど、20個の凍結で8割ほど将来の出産につなげることができる、という報告もありますが、100%の妊娠を保証するものではありありません。そのため、この計画的卵子凍結については、賛否両論あり、例えば日本産科婦人科学会は推奨しておりませんが、一方で、従業員のために補助を行っている企業もあるようです。

妊娠・出産は人生における大きなイベントですが、さらにその後の子育てや教育、進学も重要で。特に女性の場合には肉体的にも大きな負担がありますし、そのために費やす時間や費用を考えた場合、今キャリアアップ中の方々にとっては、すぐに子供をつくることを躊躇してしまうことはやむを得ないかもしれません。本来なら、このあたりの解決に政治的な力が必要だと考えます。

もちろん、当時の浦安市も、全国に先駆けてディズニー関係のホテルに協力いただいて産後ケアを充実させていましたし、子育てにかかる費用について多くの補助がありました。しかしながら、子供の進学などまで視野に入れた場合には、それでも足りないのが実情だとも思います。この国の構造的な問題かもしれませんが、少子化の要因はそんなところにあるのかもしれません。